居住類型の構成には経年変化がみられ、世帯内単身者と単身者、とくに世帯内単身者が増え、世帯形成者の比重が低下するという傾向が明確に現れている。この変化をもたらした主な要因は未婚者の増大である。未婚率が上昇するにしたがい、世帯形成者は必然的に減少し、これに代わって世帯内単身者と単身者が増加する。世帯内単身者と単身者の比率は、一九八〇年から二〇〇五年にかけて、二五〜二九歳では二四%とて一%から四一%と一九%、三〇〜三四歳では八%と六%から二五%と一四%に上昇した。
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年齢の高い三五〜三九歳においても、同期間中に世帯内単身者は三%から一六%、単身行は三%から九%に増加した。これに対し、世帯形成者は減少し続け、二○○五年では二五〜二九歳の二八%、三〇〜三四歳の五○%、三五〜三九歳の六二%である。独立した世帯を三〇歳代後半までに形成する人たちが約六割にまで減った事実は、若年層のライフコースが大幅に変化し、居住類型の移行の速度が低下したことを意味する。